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仮想通貨 Ripple/リップル(XRP)とは?将来性・チャート考察・ニュースまとめ

Ripple-XRP

バイナンス(Binance)

出典:coingecko

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仮想通貨 Ripple/リップル(XRP)とは?

2004年、決済プロトコルが開発される。

2012年、クリス・ラーセン氏により「OpenCoin,inc」(後のリップル社)が設立され9月にトークン発行、2013年に上場した。

ビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものになっており、アルトコインと呼ばれている。

発行開始時に1,000億XRPの発行上限量を全て発行済みで、その半数以上をリップル社(Ripple Inc.)が保有しています。

国際送金のプラットフォームRippleNetの「価値のインターネット」をサポートするため、それに用いられるデジタルアセット(資産)として誕生しました。

リップル社(Ripple Inc.)について

ジェド・マケーレブがビットコイン技術を応用したコンセンサスレジャーを開発。

2012年に同プロジェクトの指揮権を事業家のクリス・ラーセンに譲渡した。

両者はOpenCoin.Incを設立し、本格的に事業を開始。

2013年にRipple Labs Inc.になる。

2015年にはRipple Incに社名を変更。

国際送金ソリューションの開発にシフトしていく。

経営陣にはフィンテック領域の連続起業家や受賞歴のある経済学者、大手金融機関やIT企業の元経営者、元米国官僚と、プロフェッショナルが集っている。

SBIグループと強力なパートナーシップを結んでおり、Ripple社の株を10%保有する。

SBIグループの代表取締役執行役員社長を務める北尾吉孝氏がRipple社の役員に就任している他、リップル社と連携して合同会社を設立するなどさまざまなパートナーシップを結んでいます。

ティッカーシンボル <XRP>

承認方式 <プルーフ・オブ・コンセンサス(PoC)>

採用技術 <>

スマートコントラクト <>

総発行枚数 <100,000,000,000(XRP)>

管理機関 <リップル社(Ripple Inc)>

公式ページ ripple.com

Twitter Ripple

ホワイトペーパー ripple_consensus_whitepaper

仮想通貨 Ripple/リップル(XRP)の特徴

オンデマンド・リクイディティ(ODL)

2021年1月、リップル社はクロスボーダー決済商品の「オンデマンド・リクイディティ(ODL)」で米国特許商標庁(USPTO)で特許を取得した。

オンデマンド・リクイディティ(ODL)は仮想通貨リップル(XRP/Ripple)をブリッジ通貨として取引・使用する国際送金プロダクトである。

10兆ドルの価値が、世界中のノストロやコルレス口座に預けられていることが示されている。

かなりの規模の取引量を実績とし、契約もどんどん増えている状況で、これらは新興国における送金問題の解決に寄与し、目的としている。

プルーフ・オブ・コンセンサス(PoC)

コンセンサスアルゴリズム プルーフ・オブ・コンセンサス(PoC)では、リップル社(Ripple Inc.)が管理認定するバリデーター(Validator)が取引承認を行います、バリデーター(Validator)内で80%が承認することで取引決定としてチェーン上に記録されます。

リップル社によると、ビットコインでは45分かかる決済をXRPでは4秒で完了できるとされています。

リップル社のデータによると、毎秒1,500件の取引を処理できるとされ、ビットコインの手数料は1.88米ドルであるのに対してXRPの送金手数料は0.0004米ドルと、約4,000倍もの違いがあるとされています。

リップルネットワークにアクセスする際には手数料としてXRPを支払う必要があり、悪意のある攻撃者が連続してアクセスするネットワーク攻撃を実施した場合でも、攻撃者のコストが高額になる仕組みとなっていて、不正アクセスへの対策が実施されている。

価値のインターネット

リップル社では、金融資産をはじめとするあらゆる資産交換が瞬時に行える世界「価値のインターネット(Internet of Value)」の実現を目指している。

「価値のインターネット」の実現は、より多くの人々が金融システムへのアクセスを手にすることにもつながり、人々が手軽に資産交換が瞬時に行えるようになるため、グローバルで新たな産業やイノベーションが生まれる可能性もある。

現在ではさまざまな金融機関や決済プロバイダーがリップル社と提携を進めながら実証実験を開始しています。

「価値のインターネット」の実現に向け、リップル社では世界中の異なる台帳やネットワークにおける決済を標準化するための規格 ILP(インターレジャープロトコル)づくりを提唱しており、現在では非営利団体 W3C(World Wide Web Consortium)によって標準化が進められています。

XRP Ledger (XRPL)

XRP Ledge (XRPL)は、ILP(インターレジャープロトコル)は国際標準規格をベースに作られ開発された分散型の暗号台帳で、XRPの土台となる暗号資産である。

XRP Ledge (XRPL)は、取引情報を管理し、ネットワークに参加しているユーザーがこれまでの国際送金よりも低コストで迅速に、消失リスクに悩まされることなく送金ができる仕組みとして開発された。

XRP Ledge (XRPL)には統合分散型交換(DEX)があり、XRPと密接に交換することができ、XRP は中央の仲介を必要とせずに直接送信できるため、異なる通貨を迅速かつ効率的にブリッジするのに最適です。

支払いのために構築されたXRPは、外国為替(FX)や国境を越えた送金のような複雑な取引を行うために活用することもできる。

セキュリティとして、Escrowと呼ばれる監視機能を持たせており、双方は取引完了まで逃げられない仕組みである。

リップルX(RippleX

RippleXは、暗号化システムや分散システムに関する知識や快適さに関係なく、XRP Ledger(XRPL)の機能に簡単にアクセスしたい開発者のためのソリューションである。

暗号資産の価値転送をシームレスで有益なものとするためのサポートをするためのエコシステムである。

リップルネット(RippleNet)

リップルネット(RippleNet)とは、以下のことを目的としています。

  • 社会のグローバル決済においてブロックチェーン技術を用いて、スピードやコスト、信頼性を提供する。
  • 分散型技術を用いて、国や企業、人々がオープンにどこにいても利用できる支払いの基盤となる。
  • 価値のインターネットの加速し、価値交換の市場を再定義すること。

RippleNet(リップルネット)の価値のインターネットは以下の3つのソフトで構成されています。

  • xCurrent(銀行間の国際送金や決済を一瞬で行うことができる
  • xRapid(XRPを使うことで、送金や決済をスピディーに行うことができる)
  • xVia(外部からリップルネットに接続し、国際送金を可能にする

現在ではリップルネットは世界40ヵ国以上、300を超える金融機関が利用している。

AMERICAN EXPRESS、SBIホールディングス、三井住友信託銀行、三菱UFJフィナンシャル・グループなどです。国内外の金融機関もRippleNet(リップルネット)に参加している。

国際送金問題の改善

銀行のノストロ口座維持コストからの解放、送金業者の外国為替リスクの低減を目的とする。

ノストロ口座とは銀行間取引において資金決済を行う当方の決済口座と、外国に現地の通貨建で保有する当方の決済口座のことを指す。

従来の海外送金は、面倒くさい複雑な決済と承認の順序を踏まなければいけない状況で、銀行は利用者に、高い送金手数料や着金までに数日以上を要するといった不便を強いている。

その中でXRPは外国為替におけるブリッジ通貨の役割を担い、通貨同士の両替を改善できる存在として位置付けられています。

トークンユースケース

バイナンス(Binance)

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将来性

暗号気候協定

cryptoclimateより引用

日立、フォル暗号通貨とブロックチェーン産業を記録的な時間で脱炭素化することに焦点を当てた暗号コミュニティ全体の民間セクター主導のイニシアチブで、暗号と金融、テクノロジー、NGO、エネルギー、気候セクターにまたがる250社以上の企業と個人が、支持者として暗号気候協定に参加しています。

スマートコントラクト実装

現在、実装に向けた修正案である「Hooks」のβ版がローンチされている。

今後、スマートコントラクトの実装により支払い手段増加と市場拡大による流動性の向上が大いに見込まれる。

リップルスウェル

リップルスウェルとは?

グローバル決済における主要地域に焦点を充て、コミュニティやユーザー、リップル幹部などを交えたオンライン会議である。

2021年4月 リップルスウェルAPAC(アジア太平洋)

2021年6月 リップル スウェル メナ

リップルは2030年までにカーボンネットゼロを達成することを約束

XRP元帳財団、エナジーウェブ、ロッキーマウンテン研究所と提携、ブロックチェーン業界におけるカーボンネットゼロを目指します。

ODL(オンデマンド流動性)の拡大

国際送金及び決済分野における需要はますます拡大し、リップルネットのODLを利用した送金ルートが着々と増えることも予想される。

Flare Financeの主軸通貨として活用される

DeFi(分散型金融)プラットフォーム提供を目指すFlare Financeは主軸通貨としてリップルとライトコインを活用することを発表している。

リップルはスマートコントラクト実装のプロジェクト「Flare Network」でスーパークトークンと共にDeFi機能を直接提供されるようである。

手数料無料の国際送金サービスなど

クウェートの巨大銀行KFHがリップルネットを介した「手数料無料の国際送金」サービスの拡張を発表しました。

リップルネットは世界の即時国際送金におけるさらなるサービス提供や拡張などの期待や優位性を見せていると言えよう。

最新のロードマップ

チャート考察

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2022年5月7日時点

■24h取引ボリューム $3,199,283,548

バイナンス(Binance)

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ニュースまとめ

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  • ~2021年5月14日、SECが見解趣旨書に反論する趣旨書を提出
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きっちょ (kiccho) のプロフィール

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1986年生まれで2児のシングルファザー。

セミリタイヤで仮想通貨の情報収集、分析、運用を行い、保有銘柄数は常時おおよそ30銘柄程度で浅く広く各トークンユースケースの実証をしております。

仮想通貨投資で重要なことは流通している取引所とボリューム、当該取引所主要銘柄の動きと変動銘柄における流入経路。また、上昇タイミングにおける上昇ネタの大小やコミュニティの規模。

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コメント

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