仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）とは？特徴・今後の将来性・ニュース【総まとめ】
- 仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）とは、どんなプラットフォームであるか？
- 仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）のメカニズムなど知っておくべき特徴について！
- 仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）で今後予定されるネタや将来性について！
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仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）とは？
2004年、決済プロトコルが開発される。
2012年、クリス・ラーセン氏により「OpenCoin,inc」（後のリップル社）が設立され9月にトークン発行、2013年に上場した。
ビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものになっており、アルトコインと呼ばれている。
発行開始時に1,000億XRPの発行上限量を全て発行済みで、その半数以上をリップル社（Ripple Inc.）が保有しています。
国際送金のプラットフォームRippleNetの「価値のインターネット」をサポートするため、それに用いられるデジタルアセット（資産）として誕生しました。
リップル社（Ripple Inc.）について
ジェド・マケーレブがビットコイン技術を応用したコンセンサスレジャーを開発。
2012年に同プロジェクトの指揮権を事業家のクリス・ラーセンに譲渡した。
両者はOpenCoin.Incを設立し、本格的に事業を開始。
2013年にRipple Labs Inc.になる。
2015年にはRipple Incに社名を変更。
国際送金ソリューションの開発にシフトしていく。
経営陣にはフィンテック領域の連続起業家や受賞歴のある経済学者、大手金融機関やIT企業の元経営者、元米国官僚と、プロフェッショナルが集っている。
SBIグループと強力なパートナーシップを結んでおり、Ripple社の株を10％保有する。
SBIグループの代表取締役執行役員社長を務める北尾吉孝氏がRipple社の役員に就任している他、リップル社と連携して合同会社を設立するなどさまざまなパートナーシップを結んでいます。
ティッカーシンボル ＜XRP＞
承認方式 ＜プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）＞
採用技術 ＜＞
スマートコントラクト ＜＞
総発行枚数 ＜100,000,000,000（XRP）＞
管理機関 ＜リップル社（Ripple Inc）＞
公式ページ ＜ripple.com＞
Twitter ＜Ripple＞
ホワイトペーパー ＜ripple_consensus_whitepaper＞
ドキュメント ＜＞
仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）の特徴
オンデマンド・リクイディティ（ODL）
2021年1月、リップル社はクロスボーダー決済商品の「オンデマンド・リクイディティ（ODL）」で米国特許商標庁（USPTO）で特許を取得した。
オンデマンド・リクイディティ（ODL）は仮想通貨リップル（XRP/Ripple）をブリッジ通貨として取引・使用する国際送金プロダクトである。
10兆ドルの価値が、世界中のノストロやコルレス口座に預けられていることが示されている。
かなりの規模の取引量を実績とし、契約もどんどん増えている状況で、これらは新興国における送金問題の解決に寄与し、目的としている。
プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）
コンセンサスアルゴリズム プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）では、リップル社（Ripple Inc.）が管理認定するバリデーター（Validator）が取引承認を行います、バリデーター（Validator）内で80%が承認することで取引決定としてチェーン上に記録されます。
リップル社によると、ビットコインでは45分かかる決済をXRPでは4秒で完了できるとされています。
リップル社のデータによると、毎秒1,500件の取引を処理できるとされ、ビットコインの手数料は1.88米ドルであるのに対してXRPの送金手数料は0.0004米ドルと、約4,000倍もの違いがあるとされています。
リップルネットワークにアクセスする際には手数料としてXRPを支払う必要があり、悪意のある攻撃者が連続してアクセスするネットワーク攻撃を実施した場合でも、攻撃者のコストが高額になる仕組みとなっていて、不正アクセスへの対策が実施されている。
価値のインターネット
リップル社では、金融資産をはじめとするあらゆる資産交換が瞬時に行える世界「価値のインターネット（Internet of Value）」の実現を目指している。
「価値のインターネット」の実現は、より多くの人々が金融システムへのアクセスを手にすることにもつながり、人々が手軽に資産交換が瞬時に行えるようになるため、グローバルで新たな産業やイノベーションが生まれる可能性もある。
現在ではさまざまな金融機関や決済プロバイダーがリップル社と提携を進めながら実証実験を開始しています。
「価値のインターネット」の実現に向け、リップル社では世界中の異なる台帳やネットワークにおける決済を標準化するための規格 ILP（インターレジャープロトコル）づくりを提唱しており、現在では非営利団体 W3C（World Wide Web Consortium）によって標準化が進められています。
XRP Ledger （XRPL）
XRP Ledge （XRPL）は、ILP（インターレジャープロトコル）は国際標準規格をベースに作られ開発された分散型の暗号台帳で、XRPの土台となる暗号資産である。
XRP Ledge （XRPL）は、取引情報を管理し、ネットワークに参加しているユーザーがこれまでの国際送金よりも低コストで迅速に、消失リスクに悩まされることなく送金ができる仕組みとして開発された。
XRP Ledge （XRPL）には統合分散型交換(DEX)があり、XRPと密接に交換することができ、XRP は中央の仲介を必要とせずに直接送信できるため、異なる通貨を迅速かつ効率的にブリッジするのに最適です。
支払いのために構築されたXRPは、外国為替（FX）や国境を越えた送金のような複雑な取引を行うために活用することもできる。
セキュリティとして、Escrowと呼ばれる監視機能を持たせており、双方は取引完了まで逃げられない仕組みである。
リップルX（RippleX）
RippleXは、暗号化システムや分散システムに関する知識や快適さに関係なく、XRP Ledger（XRPL）の機能に簡単にアクセスしたい開発者のためのソリューションである。
暗号資産の価値転送をシームレスで有益なものとするためのサポートをするためのエコシステムである。
リップルネット（RippleNet）
リップルネット（RippleNet）とは、以下のことを目的としています。
- 社会のグローバル決済においてブロックチェーン技術を用いて、スピードやコスト、信頼性を提供する。
- 分散型技術を用いて、国や企業、人々がオープンにどこにいても利用できる支払いの基盤となる。
- 価値のインターネットの加速し、価値交換の市場を再定義すること。
RippleNet（リップルネット）の価値のインターネットは以下の３つのソフトで構成されています。
- xCurrent（銀行間の国際送金や決済を一瞬で行うことができる）
- xRapid（XRPを使うことで、送金や決済をスピディーに行うことができる）
- xVia（外部からリップルネットに接続し、国際送金を可能にする）
現在ではリップルネットは世界40ヵ国以上、300を超える金融機関が利用している。
AMERICAN EXPRESS、SBIホールディングス、三井住友信託銀行、三菱UFJフィナンシャル・グループなどです。国内外の金融機関もRippleNet（リップルネット）に参加している。
国際送金問題の改善
銀行のノストロ口座維持コストからの解放、送金業者の外国為替リスクの低減を目的とする。
ノストロ口座とは銀行間取引において資金決済を行う当方の決済口座と、外国に現地の通貨建で保有する当方の決済口座のことを指す。
従来の海外送金は、面倒くさい複雑な決済と承認の順序を踏まなければいけない状況で、銀行は利用者に、高い送金手数料や着金までに数日以上を要するといった不便を強いている。
その中でXRPは外国為替におけるブリッジ通貨の役割を担い、通貨同士の両替を改善できる存在として位置付けられています。
トークンユースケース
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仮想通貨 Ripple/リップル（XRP）の今後の将来性
暗号気候協定
日立、フォル暗号通貨とブロックチェーン産業を記録的な時間で脱炭素化することに焦点を当てた暗号コミュニティ全体の民間セクター主導のイニシアチブで、暗号と金融、テクノロジー、NGO、エネルギー、気候セクターにまたがる250社以上の企業と個人が、支持者として暗号気候協定に参加しています。
リップルは2030年までにカーボンネットゼロを達成することを約束
XRP元帳財団、エナジーウェブ、ロッキーマウンテン研究所と提携、ブロックチェーン業界におけるカーボンネットゼロを目指します。
ODL（オンデマンド流動性）
国際送金及び決済分野における需要はますます拡大し、リップルネットのODLを利用した送金ルートが着々と増えることも予想される。
Flare Financeの主軸通貨
DeFi（分散型金融）プラットフォーム提供を目指すFlare Financeは主軸通貨としてリップルとライトコインを活用することを発表している。
リップルはスマートコントラクト実装のプロジェクト「Flare Network」でスーパークトークンと共にDeFi機能を直接提供されるようである。
手数料無料の国際送金サービスなど
クウェートの巨大銀行KFHがリップルネットを介した「手数料無料の国際送金」サービスの拡張を発表しました。
リップルネットは世界の即時国際送金におけるさらなるサービス提供や拡張などの期待や優位性を見せていると言えよう。
最新のロードマップ
ニュースまとめ
※完全なものではありません
●2022年1月25日
株式買戻しを発表
●2022年6月17日
「FLUFWorld」と提携
※メディアなどに掲載される
●2022年5月18日
リトアニア金融プロパイダー「FINCI」と提携を発表
●2021年7月23日
日本からフィリピンの送金にODC提供を発表
〇2021年7月1日
リップルXがNFTマーケットプラットフォームMintableと提携
〇2021年6月30日
リップルネット拡大のため、マネージングディレクター補填を公表
〇2021年6月18日
仮想通貨取引所CoinEX上場
〇2021年6月11日
2017年～2018年集団訴訟事件の和解を発表
※不明確な件だが今後に集中したいからとされる
〇2021年6月1日
仮想通貨取引所BSDEがビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ライトコイン（LTC）、リップル（XRP）をサポートするモバイルアプリリリースを発表
※メディア記事（コインテレグラフ）に掲載される
〇2021年5月27日
コンセンサス2021での内容、またXRP元帳（XRPレジャー）でNFTをサポートする提案がされたことが公表される。
※メディア記事（コインポスト）に掲載される
〇2021年5月25日
オマーンの大手銀行と提携、提携先アプリによるクロスボーダー取引市場への拡大
〇2021年5月20日
メディア記事（コインポスト）に掲載される
〇2021年5月18日
大手エジプト国立銀行（NBE）が金融サービス企業LuLu International Exchangeと提携
リップルネットを活用してアラブからエジプトへの国際送金を処理する目的とされる
〇2021年5月15日
アメリカ、ノースダコタ州のウィリストン市で公共料金支払いに対応（予定）を発表
〇2021年5月14日
南アジア最大手DBS銀行が信託サービスのローンチ、対応銘柄として発表
仮想通貨取引所バイビット（Bybit）に上場
〇2021年4月25日
XRP系取引所ビットゥルー（Biture）にドージコイン（DOGE）/リップル（XRP）ペア上場
〇2021年4月21日
「暗号資産気候協定（Crypto Climate Accord）」への参加を発表した。
主要銘柄であるビットコインにおける消費電力問題などを説明した。
これはブロックチェーン業界全体におけるアクションであり、リップル社はすでに単体としては達成している。2025年の国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）までに、世界中のブロックチェーンを100%再生可能エネルギー化という業界全体に関わるイニシアチブが掲げられている。
〇2021年4月20日
XRPLabsがスマートコントラクト機能実装の修正案である「Hooks」のβテスト版をローンチした。
〇2021年4月14日
イギリス大手仮想通貨投資企業ビットシェアーズがスイス証券取引所SIXにXRP投資商品を販売することを発表した。ティッカーシンボルは「XRPL」である。
〇2021年4月13日
アメリカ・フロリダ州・マイアミのナイトクラブ「E11EVEN」が決済手段として採用した。
〇2021年4月10日
ワンチェーンプロジェクトと統合
これによりワンチェーンの相互運用可能な分散型金融（DeFi）への参加が可能になる
〇2021年3月30日
OKCOIN上場の発表があり、上場時期は4月以降とされている。
〇2021年3月29日
アジアにおけるクロスボーダー決済のパイオニア「トラングロ」の株式40%購入による買収・パートナーシップ提携
〇バイナンスペイ（BinancePay）上場
〇リップルネット（RippleNet）がクロスエンフ（CROSS ENF）と提携
〇リップルネット（RippleNet）がSOC2認証を取得
〇2021年1月
仮想通貨取引所クーコイン（KuCoin）に上場
●2020年12月22日
SECによる提訴
きっちょ (kiccho) のプロフィール
きっちょ(kiccho)
仮想通貨インフラ考察に全てを注ぐ、現物トレーダー。
40銘柄以上を保有し独自の分散投資で必ず利益が出る手法を採用。
アウトプット関連は以下の通りです。
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