仮想通貨 リップル（XRP）とは？特徴や将来性、買い方と運用のコツ徹底解説【CryptoKC】

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仮想通貨専業トレーダーとして活動している きっちょ（kiccho）がこれらの悩みを解決します。

本記事の内容

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仮想通貨 リップル（XRP）とは？

リップルは、「RippleNet」と呼ばれる国際送金と暗号決済のためのブロックチェーンプラットフォームとして金融資産をはじめとするあらゆる資産交換が瞬時に行える世界「価値のインターネット（Internet of Value）」の実現を目指している。

プラットフォームは中央集権型のコンセンサスの利点を最大限に活かして、安全により高速で低コストな取引を実現しています。

「XRP」トークンは、プラットフォーム上の燃料であり、それら決済などに用いられるアセット（通貨）として誕生しました。

発行開始時に1,000億XRPの発行上限量を全て発行済みで、その半数以上をリップル社（Ripple Inc.）が保有しています。

※（2004年）決済プロトコル開発（2012年）クリス・ラーセン氏により「OpenCoin,inc」（後のリップル社）設立（2021年9月）トークン発行（2013年）ローンチ（上場）

ビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものになっており、アルトコインと呼ばれている。

リップル社（Ripple Inc.）について

ジェド・マケーレブがビットコイン技術を応用したコンセンサスレジャーを開発。

2012年に同プロジェクトの指揮権を事業家のクリス・ラーセンに譲渡した。

両者はOpenCoin.Incを設立し、本格的に事業を開始。

2013年にRipple Labs Inc.になる。

2015年にはRipple Incに社名を変更。

国際送金ソリューションの開発にシフトしていく。

経営陣にはフィンテック領域の連続起業家や受賞歴のある経済学者、大手金融機関やIT企業の元経営者、元米国官僚と、プロフェッショナルが集っている。

SBIグループと強力なパートナーシップを結んでおり、Ripple社の株を10％保有する。

SBIグループの代表取締役執行役員社長を務める北尾吉孝氏がRipple社の役員に就任している他、リップル社と連携して合同会社を設立するなどさまざまなパートナーシップを結んでいます。

仮想通貨 リップル（XRP）の特徴

特徴のまとめ

では、順番に解説していきましょう。

クロスボーダー決済商品で米国特許を取得

2021年1月、リップル社はクロスボーダー決済商品の「オンデマンド・リクイディティ（ODL）」で米国特許商標庁（USPTO）で特許を取得した。

オンデマンド・リクイディティ（ODL）は仮想通貨リップル（XRP/Ripple）をブリッジ通貨として取引・使用する国際送金プロダクトである。

10兆ドルの価値が、世界中のノストロやコルレス口座に預けられていることが示されている。

かなりの規模の取引量を実績とし、契約もどんどん増えている状況で、これらは新興国における送金問題の解決に寄与し、目的としている。

集権型コンセンサスにより高パフォーマンス

リップルは、集権型コンセンサスである「プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）」を採用している。

プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）では、リップル社（Ripple Inc.）が管理認定するバリデーター（Validator）が取引承認を行います、バリデーター（Validator）内で80%が承認することで取引決定としてチェーン上に記録されます。

リップル社によると、ビットコインでは45分かかる決済をXRPでは4秒で完了できるとされています。

リップル社のデータによると、毎秒1,500件の取引を処理できるとされ、ビットコインの手数料は1.88米ドルであるのに対してXRPの送金手数料は0.0004米ドルと、約4,000倍もの違いがあるとされています。

リップルネットワークにアクセスする際には手数料としてXRPを支払う必要があり、悪意のある攻撃者が連続してアクセスするネットワーク攻撃を実施した場合でも、攻撃者のコストが高額になる仕組みとなっていて、不正アクセスへの対策が実施されている。

これらは集権型のコンセンサスにより、高効率な（無駄の少ない）取引承認で成り立っている。

他の分散型コンセンサスは内部不正などに対する危険性は少ないが逆のことが言えるため、筆者的には集権型コンセンサスの方が無駄も少なく環境にも優しいのではないかと考えています。

暗号金融の標準規格「ISO20022」の管理登録に参加している

リップルは、暗号の国際標準規格「ISO20022」の管理登録に参加している。

暗号の国際標準規格「ISO20022」は、世界的な暗号決済と中央銀行（CBDC）への採用のための規格である。

各暗号プロジェクトは、この規格に準拠することで暗号決済通貨への採用条件を満たすこととなる。

リップルは、この「ISO20022」の管理と登録を行う大手金融37社（マスターカードやVISAなどが連なる）のうちの1社として暗号決済においては優位な存在となっている。

※2025年には「ISO20022」が金融における標準となるため非常に重要だと考えられます。

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2023.03.24

巨大なリップルネット（RippleNet）

リップルネット（RippleNet）は、リップルが展開する暗号による国際決済・送金のためのネットワークとして世界40ヵ国以上、300を超える金融機関が利用している。

AMERICAN EXPRESS、SBIホールディングス、三井住友信託銀行、三菱UFJフィナンシャル・グループなどです。国内外の金融機関もRippleNet（リップルネット）に参加している。

国際送金問題の改善

リップルは、銀行のノストロ口座維持コストからの解放、送金業者の外国為替におけるリスク低減も目的にしています。

従来の海外送金は、面倒くさい複雑な決済と承認の順序を踏まなければいけない状況で、銀行は利用者に、高い送金手数料や着金までに数日以上を要するといった不便を強いている。

その中でXRPは外国為替におけるブリッジ通貨の役割を担い、通貨同士の両替を改善できる存在として位置付けられています。

暗号資産気候協定（Crypto Climate Accord）に参加

リップルは、暗号資産気候協定（Crypto Climate Accord）に参加していることは有名だ。

暗号資産気候協定（Crypto Climate Accord）とは、ブロックチェーン産業を記録的な時間で脱炭素化することに焦点を当てた暗号コミュニティ全体の民間セクター主導のイニシアチブです。

暗号と金融、テクノロジー、NGO、エネルギー、気候セクターにまたがる250社以上の企業と個人が、支持者として暗号気候協定に参加しています。

仮想通貨 リップル（XRP）の将来性

将来性のまとめ

では、順番に解説していきましょう。

環境問題に積極的である

リップルは、「暗号資産気候協定」に参加していることもそうだが 2030年までにカーボンネットゼロを達成すること約束している。

※XRPレジャー財団、エナジーウェブ、ロッキーマウンテン研究所と提携、ブロックチェーン業界におけるカーボンネットゼロを目指します。

フレアネットワークによる市場拡大

リップルは、リップルにスマートコントラクトを実装させるためのプロジェクト「フレアネットワーク」を展開している。

※現在はその限りではなく、分散型金融のプラットフォームとして開発が進んでいます。

フレアネットワークは、主軸通貨としてリップル（XRP）が持ち込み・利用可能となっており、独立して形成されるフレアファイナンスなどその他の金融へもアクセスが可能である。

そういったことから、リップル（XRP）の分散型金融市場への更なる拡張は変わりなく期待されるところだろう！

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2023.03.07

仮想通貨 リップル（XRP）の買い方

コインチェックへ 日本円 を入金して XRP を購入する

▼まずは入金の手順です。

▼次にXRPの購入手順です。

仮想通貨 リップル（XRP）の運用のコツ

リップル（XRP）は、国際送金や決済また投資商品としての流通、分散型金融への拡張などアルトコインの中でもかなり有力なプロジェクトであり銘柄である。

そのため、将来を見据えた長期運用でもテクニカルの利きやすい短期運用でもいける銘柄だと思われます。

筆者の偏見にはなりますが、分散型すぎると希少価値は出づらいと思います。

中央集権型であるために希少価値を生みやすく、更には高効率とそれによる高パフォーマンスも持ち合わせていると考えています。

かなりおすすめ銘柄ですね！

その他の情報

ファンダ情報

• ●2022年1月25日
• 株式買戻しを発表
• ●2022年6月17日
• 「FLUFWorld」と提携
• ●2022年5月18日
• リトアニア金融プロパイダー「FINCI」と提携を発表
• ●2021年7月23日
• 日本からフィリピンの送金にODC提供を発表
• 〇2021年7月1日
• リップルXがNFTマーケットプラットフォームMintableと提携
• 〇2021年6月30日
• リップルネット拡大のため、マネージングディレクター補填を公表
• 〇2021年6月18日
• 仮想通貨取引所 CoinEX 上場
• 〇2021年6月11日
• 2017年～2018年集団訴訟事件の和解を発表
• ※不明確な件だが今後に集中したいからとされる
• 〇2021年6月1日
• 仮想通貨取引所 BSDEがビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ライトコイン（LTC）、リップル（XRP）をサポートするモバイルアプリリリースを発表
• 〇2021年5月27日
• コンセンサス2021での内容、またXRP元帳（XRPレジャー）でNFTをサポートする提案がされたことが公表される。
• 〇2021年5月25日
• オマーンの大手銀行と提携、提携先アプリによるクロスボーダー取引市場への拡大
• 〇2021年5月18日
• 大手エジプト国立銀行（NBE）が金融サービス企業LuLu International Exchangeと提携
• リップルネットを活用してアラブからエジプトへの国際送金を処理する目的とされる
• 〇2021年5月15日
• アメリカ、ノースダコタ州のウィリストン市で公共料金支払いに対応（予定）を発表
• 〇2021年5月14日
• 南アジア最大手DBS銀行が信託サービスのローンチ、対応銘柄として発表
• 仮想通貨取引所バイビット（Bybit）に上場
• 〇2021年4月25日
• XRP系取引所ビットゥルー（Biture）にドージコイン（DOGE）/リップル（XRP）ペア上場
• 〇2021年4月21日
• 「暗号資産気候協定（Crypto Climate Accord）」への参加を発表した。
• 〇2021年4月20日
• XRPLabsがスマートコントラクト機能実装の修正案である「Hooks」のβテスト版をローンチした。
• 〇2021年4月14日
• イギリス大手仮想通貨投資企業ビットシェアーズがスイス証券取引所SIXにXRP投資商品を販売することを発表した。ティッカーシンボルは「XRPL」である。
• 〇2021年4月13日
• アメリカ・フロリダ州・マイアミのナイトクラブ「E11EVEN」が決済手段として採用した。
• 〇2021年4月10日
• ワンチェーンプロジェクトと統合
• これによりワンチェーンの相互運用可能な分散型金融（DeFi）への参加が可能になる
• 〇2021年3月30日
• OKCOIN上場の発表
• 〇2021年3月29日
• アジアにおけるクロスボーダー決済のパイオニア「トラングロ」の株式40%購入による買収・パートナーシップ提携
• 〇バイナンスペイ（BinancePay）上場
• 〇リップルネット（RippleNet）がクロスエンフ（CROSS ENF）と提携
• 〇リップルネット（RippleNet）がSOC2認証を取得
• 〇2021年1月
• 仮想通貨取引所クーコイン（KuCoin）に上場
• ●2020年12月22日
• SECによる提訴

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